37歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2023年版】
37歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。37歳の場合、平均年収は391万円で、住民税が17.3万円、所得税が8.27万円、手取りが310万円でした。また、上場企業で37歳の場合は平均年収は596万円で、住民税が30.7万円、所得税が20.2万円、手取りが460万円になります。主な企業の37歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2023/01/17更新)
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37歳の年収
まずは37歳の額面の年収と給料を調べます。
国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。
この調査結果を元に37歳の会社員の平均年収を計算すると391万円で、一月分の給料は23.9万円になります。
上場企業で37歳の場合
上場企業の会社員の場合、平均年齢は40歳で平均年収が646万円になります。
この平均年齢と平均年収を元に上場企業で37歳の会社員の平均年収を計算すると596万円で、一月分の給料は36.3万円になります。
こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。
続いて37歳の全国平均の年収391万円の場合と上場企業の平均の年収596万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。
給与所得控除を計算する
まずは給与所得控除を計算します。
この分は税金がかからずに済みますよ。
給与所得控除とは簡単に言うと
「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」
という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。
年収ごとの給与所得控除額は
年収 | 給与所得控除額 |
---|---|
55万円まで | 全額 |
162.5万円まで | 55万円 |
180万円まで | 収入 x 40% ー 10万円 |
360万円まで | 収入 x 30% + 8万円 |
660万円まで | 収入 x 20% + 44万円 |
850万円まで | 収入 x 10% + 110万円 |
850万円以上 | 195万円 |
となります。
上限額を超えると年収が850万円でも2000万円でも控除額は変わりません。
この表から年収391万〜596万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。
年収391万円 x 20% + 44万円 = 122万円
年収596万円 x 20% + 44万円 = 163万円
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社会保険料の支払額
次は社会保険料の支払額を調べます。
どう税金に関係するんでしょう?
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。
健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。
厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。
雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。
このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。
年収391万〜596万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。
社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると
年収391万円 x 14.22% = 55.7万円
年収596万円 x 14.22% = 84.7万円
となります。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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住民税と所得税の基礎控除
住民税と所得税には基礎控除があります。
住民税と所得税ではそれぞれ違う控除額となっています。
基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。
令和2年以降の住民税と所得税の基礎控除額はこのようになっています。
所得金額 | 基礎控除 (住民税) |
基礎控除 (所得税) |
---|---|---|
2400万円まで | 43万円 | 48万円 |
2450万円まで | 29万円 | 32万円 |
2500万円まで | 15万円 | 16万円 |
2500万円以上 | 0円 | 0円 |
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住民税と所得税の控除合計額を計算する
続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。
年収391万〜596万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):給与所得控除 122万円 + 社会保険料控除 55.7万円 + 基礎控除 43万円 = 221万円
年収596万円(37歳の上場企業平均):給与所得控除 163万円 + 社会保険料控除 84.7万円 + 基礎控除 43万円 = 291万円
また、所得税控除の合計額はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):給与所得控除 122万円 + 社会保険料控除 55.7万円 + 基礎控除 48万円 = 226万円
年収596万円(37歳の上場企業平均):給与所得控除 163万円 + 社会保険料控除 84.7万円 + 基礎控除 48万円 = 296万円
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住民税と所得税の課税対象額を計算する
年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。
年収391万円 - 住民税控除 221万円 = 170万円
年収596万円 - 住民税控除 291万円 = 305万円
所得税の課税対象額はこのようになります。
年収391万円 - 所得税控除 226万円 = 165万円
年収596万円 - 所得税控除 296万円 = 300万円
年収が増えてくると課税対象額の割合も増えますが、年収391万〜596万円くらいだと意外と税金がかかる収入は少なく済みますよ。
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住民税額を計算する
住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。
なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。
年収391万円(37歳の全国平均):所得割 170万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 17.3万円
年収596万円(37歳の上場企業平均):所得割 305万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 30.7万円
最後に引かれてる調整控除ってなんですか?
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所得税額を計算する
所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が
課税対象額 | 税率 | 控除額 |
195万円まで | 5% | なし |
330万円まで | 10% | 9.75万円 |
695万円まで | 20% | 42.75万円 |
900万円まで | 23% | 63.6万円 |
1800万円まで | 33% | 153.6万円 |
4000万円まで | 40% | 279.6万円 |
4000万円以上 | 45% | 479.6万円 |
となっています。
それぞれの年収ごとの所得税額を計算するとこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):課税対象額 165万円 x 5% - 0円 = 8.27万円
年収596万円(37歳の上場企業平均):課税対象額 300万円 x 10% - 9.75万円 = 20.2万円
なお、このように収入が多い人ほど税率が高くなる仕組みのことを累進課税と言います。
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住民税と所得税の合計
住民税額と所得税額の合計はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):住民税 17.3万円 + 所得税 8.27万円= 25.6万円
年収596万円(37歳の上場企業平均):住民税 30.7万円 + 所得税 20.2万円= 51万円
こんなにあったのか。。
ただ、住民税と所得税には税金を減らす仕組みがいくつかあるので、次はそちらを見ていきますね。
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税
次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。
専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。
配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。
住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):所得割 137万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 14万円(3.3万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):所得割 272万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 27.4万円(3.3万円の差額)
また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):課税対象額 127万円 x 5% - 0円 = 6.37万円(1.9万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):課税対象額 262万円 x 10% - 9.75万円 = 16.4万円(3.8万円の差額)
配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):住民税 14万円 + 所得税 6.37万円= 20.4万円(5.2万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):住民税 27.4万円 + 所得税 16.4万円= 43.9万円(7.1万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税
続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。
扶養控除では子供を養っている人の税金の負担を減らします。
子供が16歳以上ならこの仕組みが使えますよ。
扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。
年齢 | 扶養控除 (住民税) |
扶養控除 (所得税) |
---|---|---|
15歳まで | 0円 | 0円 |
18歳まで | 33万円 | 38万円 |
19〜22歳まで | 45万円 | 63万円 |
23〜69歳まで | 33万円 | 38万円 |
70歳以上(同居) | 45万円 | 58万円 |
70歳以上(別居) | 38万円 | 48万円 |
子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。
児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。
たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):所得割 104万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 10.7万円(6.6万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):所得割 239万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 24.1万円(6.6万円の差額)
所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):課税対象額 89.4万円 x 5% - 0円 = 4.47万円(3.8万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):課税対象額 224万円 x 10% - 9.75万円 = 12.6万円(7.6万円の差額)
この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):所得税 4.47万円 + 住民税 10.7万円 = 15.2万円(10.4万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):所得税 12.6万円 + 住民税 24.1万円 = 36.8万円(14.2万円の差額)
また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。
中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。
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手取り額を計算する
年収391万〜596万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):年収391万円 - 社会保険料 55.7万円 - 所得税 8.27万円 - 住民税 17.3万円 = 310万円
年収596万円(37歳の上場企業平均):年収596万円 - 社会保険料 84.7万円 - 所得税 20.2万円 - 住民税 30.7万円 = 460万円
配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。
年収391万円(37歳の全国平均):年収391万円 - 社会保険料 55.7万円 - 所得税 6.37万円 - 住民税 14万円 = 315万円(5.2万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):年収596万円 - 社会保険料 84.7万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 27.4万円 = 467万円(7.1万円の差額)
さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。
年収391万円(37歳の全国平均):年収391万円 - 社会保険料 55.7万円 - 所得税 4.47万円 - 住民税 10.7万円 = 321万円(10.4万円の差額)
年収596万円(37歳の上場企業平均):年収596万円 - 社会保険料 84.7万円 - 所得税 12.6万円 - 住民税 24.1万円 = 474万円(14.2万円の差額)
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企業ごとの37歳の年収と手取り
続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、37歳で年収200万〜700万円の企業を調べてみました。
37歳で年収700万円の企業
会社名 | 都道府県内ランキング | 平均年収 | 手取り |
---|---|---|---|
三菱電機 | 東京都で317位 | 724万円 | 546万円 |
東芝 | 東京都で329位 | 720万円 | 543万円 |
花王 | 東京都で332位 | 719万円 | 543万円 |
SGホールディングス | 京都府で4位 | 716万円 | 541万円 |
日産自動車 | 神奈川県で7位 | 714万円 | 540万円 |
ダイキン工業 | 大阪府で47位 | 709万円 | 537万円 |
カプコン | 大阪府で51位 | 706万円 | 535万円 |
関西電力 | 大阪府で55位 | 703万円 | 533万円 |
東海旅客鉄道 | 愛知県で12位 | 699万円 | 530万円 |
豊田自動織機 | 愛知県で14位 | 693万円 | 527万円 |
ルネサスエレクトロニクス | 東京都で444位 | 689万円 | 524万円 |
安川電機 | 福岡県で6位 | 688万円 | 523万円 |
NEC | 東京都で449位 | 688万円 | 523万円 |
田辺三菱製薬 | 大阪府で65位 | 687万円 | 523万円 |
オムロン | 京都府で9位 | 687万円 | 522万円 |
ヤクルト本社 | 東京都で455位 | 686万円 | 522万円 |
住友金属鉱山 | 東京都で457位 | 686万円 | 522万円 |
東レ | 東京都で467位 | 683万円 | 520万円 |
コマツ | 東京都で469位 | 683万円 | 520万円 |
積水ハウス | 大阪府で69位 | 680万円 | 518万円 |
37歳で年収600万円の企業
会社名 | 都道府県内ランキング | 平均年収 | 手取り |
---|---|---|---|
HOYA | 東京都で805位 | 624万円 | 480万円 |
富士電機 | 東京都で816位 | 622万円 | 479万円 |
キヤノン | 東京都で817位 | 622万円 | 479万円 |
東日本旅客鉄道 | 東京都で842位 | 618万円 | 477万円 |
ダイハツ工業 | 大阪府で119位 | 615万円 | 474万円 |
りそなホールディングス | 東京都で879位 | 611万円 | 471万円 |
パナソニック | 大阪府で131位 | 611万円 | 471万円 |
ヤマハ発動機 | 静岡県で7位 | 611万円 | 471万円 |
SUBARU | 東京都で894位 | 610万円 | 470万円 |
日本電産 | 京都府で20位 | 608万円 | 469万円 |
スズキ | 静岡県で8位 | 602万円 | 464万円 |
東京ガス | 東京都で945位 | 602万円 | 464万円 |
凸版印刷 | 東京都で946位 | 602万円 | 464万円 |
TOTO | 福岡県で15位 | 597万円 | 461万円 |
シャープ | 大阪府で150位 | 595万円 | 460万円 |
かんぽ生命保険 | 東京都で1017位 | 592万円 | 457万円 |
ホシザキ | 愛知県で62位 | 591万円 | 457万円 |
三菱自動車 | 東京都で1057位 | 587万円 | 454万円 |
ミネベアミツミ | 東京都で1083位 | 583万円 | 451万円 |
日立金属 | 東京都で1091位 | 582万円 | 450万円 |
37歳で年収500万円の企業
会社名 | 都道府県内ランキング | 平均年収 | 手取り |
---|---|---|---|
近鉄グループホールディングス | 大阪府で267位 | 524万円 | 408万円 |
テクノプロ・ホールディングス | 東京都で1551位 | 521万円 | 405万円 |
シップヘルスケアホールディングス | 大阪府で271位 | 520万円 | 405万円 |
神戸製鋼所 | 兵庫県で56位 | 519万円 | 404万円 |
アルプスアルパイン | 東京都で1569位 | 519万円 | 404万円 |
PALTAC | 大阪府で274位 | 518万円 | 404万円 |
カルソニックカンセイ | 埼玉県で40位 | 517万円 | 403万円 |
新日鐵住金 | 東京都で1611位 | 514万円 | 400万円 |
ツルハホールディングス | 北海道で14位 | 512万円 | 400万円 |
セコム | 東京都で1687位 | 503万円 | 393万円 |
コスモス薬品 | 福岡県で42位 | 503万円 | 393万円 |
ケーズホールディングス | 茨城県で8位 | 503万円 | 392万円 |
東邦ガス | 愛知県で155位 | 496万円 | 388万円 |
東武鉄道 | 東京都で1734位 | 495万円 | 387万円 |
南海電気鉄道 | 大阪府で327位 | 490万円 | 383万円 |
ココカラファイン | 神奈川県で123位 | 489万円 | 383万円 |
スズケン | 愛知県で170位 | 479万円 | 375万円 |
日本通運 | 東京都で1835位 | 478万円 | 375万円 |
名古屋鉄道 | 愛知県で171位 | 478万円 | 374万円 |
平和 | 東京都で1840位 | 477万円 | 374万円 |
37歳で年収400万円の企業
会社名 | 都道府県内ランキング | 平均年収 | 手取り |
---|---|---|---|
松屋 | 東京都で2091位 | 423万円 | 334万円 |
共立メンテナンス | 東京都で2098位 | 422万円 | 333万円 |
シーズ・ホールディングス | 東京都で2104位 | 419万円 | 331万円 |
福山通運 | 広島県で38位 | 415万円 | 328万円 |
アコーディア・ゴルフ | 東京都で2121位 | 412万円 | 326万円 |
レオパレス21 | 東京都で2135位 | 408万円 | 323万円 |
ニッコンホールディングス | 東京都で2136位 | 408万円 | 323万円 |
エムアップホールディングス | 東京都で2144位 | 406万円 | 321万円 |
イオン北海道 | 北海道で31位 | 405万円 | 321万円 |
ANAホールディングス | 東京都で2152位 | 405万円 | 320万円 |
Genky DrugStores | 福井県で16位 | 403万円 | 319万円 |
ハマキョウレックス | 静岡県で55位 | 401万円 | 318万円 |
木曽路 | 愛知県で227位 | 399万円 | 316万円 |
イオンディライト | 大阪府で436位 | 398万円 | 315万円 |
カッパ・クリエイト | 神奈川県で177位 | 396万円 | 314万円 |
アトム | 愛知県で230位 | 390万円 | 309万円 |
G-7ホールディングス | 兵庫県で109位 | 389万円 | 308万円 |
ティーケーピー | 東京都で2193位 | 384万円 | 304万円 |
エイチ・アイ・エス | 東京都で2203位 | 378万円 | 300万円 |
イーディーピー | 大阪府で443位 | 378万円 | 300万円 |
37歳で年収300万円の企業
会社名 | 都道府県内ランキング | 平均年収 | 手取り |
---|---|---|---|
ダイオーズ | 東京都で2271位 | 323万円 | 257万円 |
メガネスーパー | 神奈川県で193位 | 321万円 | 256万円 |
ワシントンホテル | 愛知県で250位 | 318万円 | 254万円 |
大庄 | 東京都で2274位 | 318万円 | 254万円 |
アゴーラホスピタリティーグループ | 東京都で2278位 | 317万円 | 253万円 |
アウトソーシング | 東京都で2280位 | 315万円 | 251万円 |
ナガホリ | 東京都で2283位 | 310万円 | 248万円 |
太平洋興発 | 東京都で2284位 | 309万円 | 247万円 |
常磐興産 | 福島県で12位 | 308万円 | 246万円 |
サンウェルズ | 石川県で29位 | 306万円 | 245万円 |
HANATOUR JAPAN | 東京都で2286位 | 305万円 | 244万円 |
京都ホテル | 京都府で71位 | 304万円 | 243万円 |
Shinwa Wise Holdings | 東京都で2289位 | 301万円 | 240万円 |
御園座 | 愛知県で252位 | 298万円 | 238万円 |
ロイヤルホテル | 大阪府で476位 | 297万円 | 237万円 |
雪国まいたけ | 新潟県で39位 | 296万円 | 237万円 |
新潟交通 | 新潟県で40位 | 292万円 | 234万円 |
サンワドー | 青森県で5位 | 291万円 | 233万円 |
ビケンテクノ | 大阪府で477位 | 282万円 | 226万円 |
日本管財 | 東京都で2295位 | 277万円 | 222万円 |
37歳で年収200万円の企業
会社名 | 都道府県内ランキング | 平均年収 | 手取り |
---|---|---|---|
夢みつけ隊 | 東京都で2300位 | 209万円 | 169万円 |
まとめ
今回は37歳の年収を調べてみました。
他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。
年齢ごとの平均年収
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